中東情勢の悪化により、インフレが進んでいる、年金生活者である私にとって暮らし辛い世の中である。
経済学者・企業経営者・投資家たちは、１９９０年代初頭バブル崩壊後の３０年を低成長・デフレ・賃金停滞「失われた３０年」とマイナスのイメージ語られることが多いが、この時期に子育て真っ最中の私の肌感覚として、今より暮らしにくかったという感覚ははない。
そもそも地方の零細企業に勤めていた私は、都会のようにバルブ時代に、とりたてていい思いをしたという記憶もなく、零細企業では、賃金の上昇など、もともとなかったので、物価の安かったデフレの時代はどちらかというと、暮らしやすかった。
インフレがいいという層と、デフレがいいという層が分かれるのは、日本の社会が増々２極化してきているということだと思う、経済学者・企業経営者・投資家はインフレを支持し、一般庶民はデフレを支持しているのだと思うが、世の中や政府政府の方針としては、インフレ社会に舵を取っていこうとしているように思われるが、本当にこれで良いのだろうか？
富裕層ばかりが、より暮らしやすい世の中になっていくような気がしてならない。富裕層にとっては多少のインフレは気にならないだろうし。
我々貧困層は、政府、マスコミにより、経済を発展させ株価をあげ、以前より落ち込んだGDPを押し上げることが正義だと、刷り込まれているように感じるのは私だけだろうか？
このGDPも、現代アメリカ・中国・ドイツに次いで世界第4位であるが、どうして、上位でなければならないのか、よくわからない。
世界順位だけでなく一人当たり国際比較によると韓国（３３位）・台湾（３７位）に次ぎ日本は（３８位）で中国の（７４位）と比べてもかなり上位になっている。
これだけ高いGDPなのに、日本の幸福度は世界６１位と低いのは、経済力＝幸福度ではないことを明らかに物語っている。
今回のエネルギー危機で、日本経済の脆弱さが露呈したのだから、積極経済ばかりを目指すのではなくて、デフレになってもいいから、昔のように国内の農業・林業・漁業を育成し、貧しくても幸福度が高い国になればいいと願うばかりである。
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